よくある質問

簡単に言うと圧力計の『目盛りの分割数』です。精度（等級）が上がる毎に細かな目盛り数となります。仕様によりますので、先ずお問い合せ下さい。

密閉ケースの圧力計をご提案致しますが、圧力計に完全な密閉型といえる物がありません。屋外と言っても軒下で使われる感覚での屋外となります。

比較的低圧の圧力計やグリセリン入り圧力計等、０の位置で安定しません。 その際に０の位置にピンを設置する事により針を止めブレ止めの役割を果たします。

接液が真鍮製の標準品ですと+45～-5℃が使用温度となります。 上記より高温の測定体を使用されるには付加仕様及びアクセサリーにより対応する事も出来ます。詳細はお問い合せ下さい。

共に高温仕様の圧力計ですがJIS規格で定められた名目で２種に分けられます。 蒸気用：使用温度 10～50℃ 目盛板に記載される記号｢Ｍ｣ 耐熱用：使用温度 -5～80℃ 目盛板に記載される記号｢H｣となります。

圧力計の面径の規格では50φ 60φ 75φ 100φ…となり、65φというものはありません。 上記はケース外径を含めない規格となるのでメーカーによってはケースを含めた外径が65φ位になる物もあります。規格としては60φとなります。

圧力計の面径の規格では50φ 60φ 75φ 100φ…となり、65φというものはありません。 上記はケース外径を含めない規格となるのでメーカーによってはケースを含めた外径が65φ位になる物もあります。規格としては60φとなります。

圧力計の面径の規格では50φ 60φ 75φ 100φ…となり、65φというものはありません。 上記はケース外径を含めない規格となるのでメーカーによってはケースを含めた外径が65φ位になる物もあります。規格としては60φとなります。

計量法改正により平成11年9月30日以降は非法定計量単位を付した圧力計の製造は出来ませんが計量法は国内法ですので、輸出品に対しては法定計量単位の使用義務は免除されています。従いまして輸出品に限り非法定計量単位である従来圧力単位（kgf/cm2）表示での製作は可能です。

①流体名②温度③圧力④口径⑤常用流量 等を調べればある程度の製品に絞られます。 特殊仕様などによっては詳細が必要になる可能性もあります。

標準の水道メータは水平のみです。

瞬時式は文字通り、その瞬間に流れた流体の速度を計測します。 積算式はある一定の期間に流れた流体の量を計測します。 車で例えると、瞬時式→速度計　積算式→距離計　と考えるといいです。

家庭用のスタンド型の室温計から工場用のバイメタル式温度計・隔測型温度計、炉等の温度を測る非接触式温度計など用途によって様々な種類の物があります。 用途をお知らせ頂きましたらご提案致します。

夏場は、温度25～28℃　湿度55～65% 冬場は、温度18～22℃　湿度45～60%　です。

タンクやドラム缶の中に入っている液体の表面(容量)を液面と言います。 タンクの側面等に取付け、外から表面を確認する計測器です。 参照)油用の液面計を｢油面計･オイルゲージ｣と呼ばれる事もあります。 詳細はHP上の｢取扱製品→液面計｣の項目を御覧下さい。

計測機器の精度を確認することです。ここで言う精度と言うのは、器差 ”ズレ” を確認する事です。それは、計測機器の現状を把握・確認することであり、ズレを直したり、機能を改善したりするものではありません。

ISO9001の観点からですと「監視機器及び測定機器の管理」 ”定められた間隔又は使用前に、国際又は国家計量標準にトレース可能な計量標準に照らして校正又は検証する”となっています。 つまり、校正の必要性は、ISO9001の要求を満たす目的だけではなく、自社製品の品質・仕様の確保・保全のためにも必要となるものです。

ISOでは決められておりません。つまり、ご自身で決定することになります。だからと言って、校正を長い期間されていない計測機器で測定すると測定値の信頼性が低くなります。 一般的に、多くの計測機器メーカーは、年に一回の校正を推奨されています。

検定の有効期間は品目ごとに法律で決まっています。校正の有効期間は、計量器・計測器のユーザー様が自ら定めて使用することになりますので、校正機関が有効期間を決めることはできません。

校正証明書類に有効期限（保証期間）はございません。あくまで、校正書類は、メーカーさんや校正事業者さんが、計測器を校正したその時点における試験結果を証明するものです。 【よくある勘違い】 発行された「校正証明書」等に記載されている「有効期限」や「校正期限」の文言は基本的に『使用標準器』の有効期限です。

メーカー・品目にもよりますが基本的には『 検査成績書・校正証明書・トレサビリティー体系図・基準器成績書 』となります。 一式でISO書類と呼ばれる事もあります。

輸出規制対象外の製品について、輸出貿易管理令別表第一に基づく規制対象外の証明書を提出することができます。 但し、仕向地、エンドユーザー様名、最終用途等の情報が必要となる場合がございますので、詳しくはお問い合わせ下さい。

非該当証明書の宛名は輸出者(会社名)になります。

弊社では製品を作っておりません。卸売しております。

原則的に直接取引き可能です。 お支払方法は、初回は基本的に現金でのお取引となります。詳細はお問合せ下さい。

配達・出荷・店頭渡し等、対応可能です。ご希望等、お問合せ下さい。

配達可能範囲であれば御希望に応じて配達致します。

弊社ビルの１階が駐車場となっております。

製品の状態などにもよりますが基本的には可能です。

弊社より直接の貸出は出来ませんが取扱店を通じて一部の製品の貸出は可能です。

はい、日本全国対応しておりますのでお気軽にお問合せ下さい。